【新規設定】大和アセットからiFreeETF JPXプライム150が誕生!打倒S&P500!

資産運用

2024年1月24日に大和アセットマネジメントは、JPXプライム150に連動する日本初のETFを上場させました。昨年から算出が始まった指数で「収益性と市場評価」を焦点化させたものです。

今回はiFreeETF JPXプライム150の中身と、新指数の解説をしていきます。現在起こっている日本株の高騰に乗っていけるのでしょうか?

「iFreeETF JPXプライム150」の概要

経費率、銘柄数、決算日など

1月24日から上場が始まり、1口から売買できるので個人投資家も買いやすいです。現在、1口1000円ほどなので最低投資額は小さいです!

信託報酬は0.2%弱なので低コストです。東証プライムの上位500から厳選された150を選ぶ手間を考えれば、コスパは非常に良いです。

銘柄名iFreeETF JPXプライム150
銘柄コード2017
連動指数JPXプライム150指数(配当込み)
決算4月、10月の年2回
売買単位1口
信託報酬年率0.176%(税込)
上場日2024年1月24日
2024年1月28日時点の情報

販売会社はSBI証券楽天証券マネックス証券など全国で買えるのが嬉しいです。

TOPIX、日経平均に連動する代表的なETFとの比較

日本株ETFはTOPIXと日経平均が大きな資産額を誇ってます。3本のETFを比較してみましょう。

銘柄名iFreeETF JPXプライム150NEXT FUNDS
TOPIX連動型上場投信
NEXT FUNDS
日経225連動型上場投信
銘柄コード201713061321
連動指数JPXプライム150指数
(配当込み)
TOPIX日経平均
決算4月、10月の年2回7月の年1回7月の年1回
現在の株価995円2612円37,070円
売買単位1口10口1口
純資産総額92億円21兆192億円9兆7,443億円
信託報酬年率0.176%(税込)年率0.0622%年率0.11715%
上場日2024年1月24日2001年7月13日2001年7月13日
2024年1月28日時点の情報

TOPIXと日経平均の代表格は野村のNEXT FUNDSシリーズです。資産規模は異次元で、コストも低くなっています。JPXプライム150ETFは純資産が膨らみ、コストが下がることを期待しましょう。

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JPXプライム150とはどんな株価指数?

主な株価指数との比較

指数の解説は後に載せるとして、気になるのは日経平均やTOPIXの違いです。大和アセットのサイトに詳しい説明があります。

大和アセットマネジメントより引用

市場からの評価・成長性はPBRで、収益性をROEで見るとすれば、JPXプライム150は欧米の主な株価指数と大差はありません。対してTOPIXは他の指数と大きな開きが生じています…

日本を代表する銘柄で成長性と収益性を兼ね備えている、上位150の集まりで世界に対抗していきます。

関連記事:【東証ETF】国内初!アクティブETFが解禁され資本市場が活発化へ~6本のETFを解説~

JPXプライム150とTOPIXは同じ算出方法「時価総額加重型」。国内の株価指数で詳しく比べてみます。

指数名称JPXプライム150TOPIX
基準日2023年5月26日1968年1月8日
対象東証プライム時価総額上位500東証プライム全銘柄
銘柄数150約2000
選定資本収益性と市場評価全銘柄(時価総額と流動性を考慮)

成長性を期待され、財務が安定している銘柄の集まり!

昨年に新登場した日本の株価指数「JPXプライム150」とはどのような指数なのでしょうか?日経平均やTOPIXがある中で、新しくつくられた背景があります。

「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。

プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、
収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。

大和アセットマネジメントから

設定もとである大和アセットの説明が分かりやすいです。2023年7月3日に指数の算出・運用が開始されたため、認知度は高くないでしょう。

しかし、指数の採用基準を見ると市場評価が高く収益性がある銘柄が集まっており、投資家が気になる指数です。PBRやROEが高いものから150が選ばれます。

主な構成銘柄

気になる銘柄は電気機器、情報・通信業、医薬や化学の比重が大きくなっています。グロース株の代表ソニーやキーエンスが入り、バリュー株のNTTや武田薬品などが入っています。

銘柄や業種を見てもバランスが取れていることが分かります。TOPIXと比較して特に割合が小さくなっている業種は、輸送用機械と銀行業です。

日本を代表する企業、トヨタ自動車や三菱UFJフィナンシャルGなどはPBR1倍を下回ることがあり選定から除外されています。

ソニー5.5%
キーエンス3.6%
NTT3.3%
日立2.9%
三井物産2.7%
東京エレクトロン2.6%
信越化学2.5%
任天堂2.4%
伊藤忠2.4%
武田薬品2.2%

組入上位10だけで全体の約30%を占めます。分散効果は高いと考えられます。(米国NASDAQ100は上位7銘柄で約40%を占める)

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